【特集2】地産地消やレジリエンス機能向上 DXで進化遂げるエネファーム

2023年5月3日

【大阪ガスマーケティング】

地産地消実現など活用が広がるエネファーム

家庭用燃料電池・エネファームの販売開始から早14年。大阪ガスマーケティングでは保証期間10年を超えるケースが増え始める中、ハウスメーカーと連携し、住宅リフォーム時に既設から最新モデル「タイプS」への買い替えを勧めている。2022年度はリフォーム時の販売台数が2000台超で、この8割がエネファーム・エコウィルからの買い替えだ。同社は「ハウスメーカーと連携して光熱費削減や自立運転機能などの訴求ポイントを伝え、リフォーム市場での実績ができてきた」(営業推進チーム)と実感する。

同社では、エネファームのハイスペックな機能を最大限発揮するためのサービス拡充に力点を置く。販売当初は価格を抑えた機種が好まれる傾向にあったが、豪雨などの自然災害が頻発する中、12年に登場した自立運転機能のニーズが拡大。現在、既築住宅向けのエネファーム販売の99%が自立運転機能付きだという。


自立運転機能を最大限発揮 ビッグデータでサービス向上

エネファームは、ガスマイコンメーターの保安機能を正常に動作させるため、26日間連続して発電した場合は27日目に発電を一時停止する仕組みだが、このタイミングで停電が発生するとせっかくの機能が活用できない場合がある。そうした事態を回避するために始めたサービスが「自立発電継続サポート」だ。台風などで停電発生が高確率で予測される際、27日目の停止日に該当しそうな機器を遠隔制御により前倒しで停止させる。実はこれ、18年の台風21号を機に生まれたサービスだ。21年7月豪雨では160件が自立運転機能を実際に活用し、その中には「自立発電継続サポート」により救えたケースもあった。

エネファームのインターネットとの接続率は新築住宅の場合、家庭用IoTでトップ水準の9割以上。さらに大阪ガスエネルギー技術研究所の高い気象予測技術があるからこそ展開できるサービスだ。

最新技術を活用したサービスはほかにもある。ネットに常時接続し遠隔監視することで、運転状況の見守りや故障の未然防止、迅速・効率的な修理対応を図る。

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