第43回 エネルギーフォーラム賞

山地憲治／地球環境産業技術研究機構理事長 2022年は、2月のロシア軍のウクライナ侵攻を契機としてエネルギー安全保障の重要性が再確認された年だった。政府は、GX実行会議を設置して、脱炭素とエネルギー安定供給を同時達成する政策方針を明確にした。再生可能エネルギーとともに原子力も最大限活用するなど、エネルギー・環境政策が本来持つべき総合的取り組みが具体的政策の姿として見えつつある。