【特集2】陸・海の両面で安定供給に精励 業界内連携を生かして早期復旧

【ENEOSグローブ】

「災害に強い分散型エネルギー」というLPガスの優位性を改めて確認するきっかけとなった能登半島地震。その舞台裏には、被災地の暮らしを支えようと海上輸送と陸上輸送の双方で安定供給に奮闘を続けるENEOSグローブの姿があった。

1月1日の発生直後から社長と役員、関係部門長がオンライン対策会議を開催し、安否確認や被災状況の情報収集に当たったほか、1月4日には社長を本部長とする「災害対策本部」を設置した。これ以降、休日を除く毎日午前9時から対策会議を開き、各部門が「LPガスの供給を途絶えさせない」という使命を共有。被災状況の確認や課題の整理、対応策の検討といった業務で精励した。

LPガスの安定供給を支える役割は民間基地に加え、国家備蓄基地も担う。その一つが、石川県七尾市に構える七尾基地だ。そこには、ENEOSグローブ傘下の「七尾ガスターミナル」と、国から委託を受けてエネルギー・金属鉱物資源機構(JOGMEC)が管理する「七尾国家石油ガス備蓄基地」が立地する。後者の運営にはENEOSグローブも関わる。

地震では、LPガスを外航船で受け入れる際に用いる配管が被災したことで、原料の受け入れや国家備蓄の放出ができない状態に追い込まれた。そこで、基地の受け入れや放出に用いる配管のフランジ（継手）や保冷材を点検し補修するなどの対策を講じた。

外航船を入港させるための海上航路の安全性確認を進める一方で、民間基地への受け入れや備蓄基地からの放出準備が着々と進展。2月末には七尾基地の「仮復旧完了」の宣言ができるまでにこぎ着けた。

課題は輸送ルートの確保 行政の協力支えに解決

陸上では、LPガスのタンクローリーの輸送能力を確保するという課題に直面した。出荷に必要なポンプ回りの配管が損傷する痛手を被った。タンクローリーが通行する構内の路面の被災も目立ち、応急措置を余儀なくされた。アスファルトを削って鉄板を敷設するなどして、仮復旧を行った。

一方、民間基地へのアクセスとなる構外道路もタンクローリーの通行ができなくなるほどの被害を受けた。道路を所管する石川県や七尾市などの関係先から最大限の協力を得て、1週間程度で通行できるまでに復旧。一連の対応でタンクローリーの輸送ルートを確保した。

完全復旧ではないものの、矢継ぎ早の災害対策が奏功し、供給を切らすことなく、難局を乗り越えることができた。従来からの対策で生かされたのは、関係者間の相互支援協定だ。災害対応の担当者は「元売り各社間でタイムリーかつ効果的に連携する備えが生きたほか、資源エネルギー庁が参画してくれたおかげで、関係省庁への支援要請もスムーズに行えた」（ENEOSグローブ関係者）と手応えをつかむ。今回の震災で得られた経験と教訓は、分散型エネの災害対応力を一段と磨く今後の展開につなげたい考えだ。