オンライン・コンテンツリスト
高まる洋上風力への期待 普及拡大に死角はないのか
2021年3月8日
【アクセンチュア】岩上昌夫/アクセンチュア マネジング・ディレクター ビジネス コンサルティング本部コンサルティンググループユーティリティー プラクティス日本統括 いわかみ・ま... | |
エネ庁支援策の効果は 新電力を襲う「3月危機」
2021年3月7日
昨年12月下旬からの急激な電力需給ひっ迫を受けて発生した、日本卸電力取引所(JEPX)のスポット価格高騰。最高値でkW時当たり251円を記録するなど、1月初旬から中旬にかけては連日100円超... | |
【イニシャルニュース】メール合戦で需要家混乱 K電力巡る騒動の裏側 ほか
2021年3月7日
1.電力暴騰はなぜ起きた? 大手が超高値を主導か 今冬の電力業界を襲った日本卸電力取引所(JEPX)のスポット価格暴騰問題を巡り、大手電力会社の小売り部門などが1月初旬から約3... | |
電力市場混乱の真犯人は誰か? 需給ひっ迫と価格高騰の真相
2021年3月6日
今冬の電力需給のひっ迫と卸市場価格の高騰を巡っては、各所で原因や対策について激論が交わされている。エネルギーフォーラムでは2月3日に緊急セミナーを開催。有識者4人が問題の根幹に迫った。 ... | |
省エネルギーとコスト低減の実現へ 寒冷地型ZEBの提案活動を積極展開
2021年3月6日
北海道電力は、ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)の普及に力を入れている。これまでに培ったノウハウと最新技術を結集し、積雪寒冷地におけるZEB時代の実現を目指す。 ZEBとは、高効... | |
規制委が地震動策定を見直し 対応迫られる川内・玄海原発
2021年3月6日
電力会社はそれぞれの原子力発電所で定めている基準地震動(Ss)の見直し作業を進める。原子力規制委員会が地震動策定での規制基準などを改定するためだ。新たに耐震工事が必要な原発が出る可能性がある... | |
【記者通信/3月5日】再エネ倍増の鍵握るのは?小泉環境相が温対法改正で言及
2021年3月5日
再生可能エネルギー導入推進の主役は地方自治体――。このほど閣議決定された地球温暖化対策推進法(温対法)の改正案は、菅政権が宣言した「2050年カーボンニュートラル」を基本理念として位置付けた上で、地... | |
【記者通信/3月4日】大和証券がFパワー売却か 情報通信H社と水面下の交渉
2021年3月5日
前期決算で黒字回復した新電力大手のFパワー(東京・芝浦、埼玉浩史会長兼社長)。今冬に発生した日本卸電力取引所(JEPX)のスポット価格高騰のあおりを受け、再び苦境に立たされているようだ。 同社の決算... | |
「炭素価格付け」が急展開か 交錯する経産・環境省の思惑
2021年3月5日
首相の指示という政治介入で、カーボンプライシングが再びエネルギー・環境政策の表舞台に引っ張り出された。経済を痛めないよう現実解を探る経産省に対し、炭素税導入が悲願の環境省は、意外にも攻めあぐ... | |
火力12基停止も全域停電回避 教訓生かされた福島沖地震
2021年3月5日
2月13日の地震による目立った被害は確認されなかった福島第一原発 2011年3月11日午後2時46分に発生した東日本大震災から間もなく10年がたつのを前に、あの時の恐怖が鮮明に... | |
【特集3】JERAと連携し拠点開設 用途拡大へ広がる戦略
2021年3月4日
レポート/ENEOS 水素エネルギー普及を牽引している水素ステーション(ST)と燃料電池車(FCV)―。2014年にFCVの商用販売・水素ST開所が始まり、水素STは1月時点で... | |
【特集3】「浪江」で目指す社会実装 技術集積で地産地消実現へ
2021年3月4日
インタビュー:渡邉友歩/浪江町役場 産業振興課 産業創出係 副主査 渡邉友歩・副主査 ―浪江町はゼロカーボンシティ宣言や水素タウン構想を掲げています。経緯を教えてください... | |
【特集3】新たな技術開発を推進 未利用資源の活用にも期待
2021年3月4日
レポート/三菱化工機 三菱化工機は、水素の供給コストの低減とともに、廃熱やCO2といった未利用資源の有効活用につながる新技術の開発を進めている。一つが吸蔵合金を用いた水素圧縮機... | |
【特集3】革新的技術で脱炭素社会へ挑戦 メタネーションの研究開発を促進
2021年3月4日
2050年カーボンニュートラル実現には、都市ガス業界の脱炭素化も叫ばれ始めている。 水素・メタネーション分野でイノベーションを起こし続ける、大阪ガスの取り組みを紹介する。 大阪ガスは、... | |
【特集3】自治体イベント通じFCVのポテンシャル探る
2021年3月4日
レポート/日本環境技研 環境・エネルギー、都市インフラ分野のコンサルタント・設計事務所として50年以上の実績がある日本環境技研。近年では将来の脱炭素社会実現に向けて水素を新たなエネルギ... | |