目次
ウクライナ戦争で加速するクリーンエネルギー移行！
どうする日本!?
目次より
はじめに
第１章 なぜ再生可能エネルギーの地政学が重要か
１―１ 「パリ協定」で加速する世界の脱炭素化
１―２ 相次ぐ世界主要国のカーボンニュートラル宣言
１―３ 世界で急拡大する再エネ開発と躍進する中国
１―４ 再エネ投資が急増する背景
１―５ ウクライナ戦争で加速するクリーンエネルギー移行
１―６ エネルギー移行で浮上する新たな地政学リスク
１―７ 新旧のエネルギー地政学リスクが連動する時代
１―８ 資源輸出国で期待が高まる水素・アンモニア
第２章 再生可能エネルギーの地政学リスク
２―１ 化石燃料と比較した再エネの地政学リスクの特徴
２―２ 再エネ開発に欠かせない重要鉱物
２―３ 高まる重要鉱物の供給不安と中国の影響力
２―４ 重要鉱物の地政学リスクとその軽減対策
２―５ 再エネ技術を巡る新たな地政学リスク
２―６ 脱炭素化で誘発される保護貿易主義のリスク
２―７ 再エネの「スーパーグリッド」構想と地政学リスク
第３章 石炭大国の中国はエネルギー移行の「勝ち組」に
３―１ 今や中国は低炭素技術のトップランナー
３―２ 中国の脱炭素化の「３０６０目標」とその狙い
３―３ 脱炭素化と電力安定供給のジレンマに直面
３―４ 石炭大国である中国の弱みが強みに
３―５ 中国にとって石油・天然ガス市場で影響力拡大の好機
３―６ エネルギー移行で「勝ち組」の中国と「負け組」のロシア
第４章 脱炭素・脱ロシアを目指すＥＵのエネルギー政策
４―１ 際立った違いをみせるフランスとドイツの電源選択
４―２ 欧州グリーンディールと高まる再エネへの期待
４―３ ドイツが先導する国家水素戦略とＥＵタクソノミー
４―４ ウクライナ危機で脱炭素・脱ロシアを目指す「リパワーＥＵ」
４―５ ＥＵの炭素国境調整措置とグリーン貿易摩擦リスク
４―６ 英国の脱炭素化とエネルギー安全保障戦略
第５章 始動する米国のクリーンエネルギー戦略
５―１ バイデン政権発足で一変する気候変動政策
５―２ ２つの重要法案を成立させたバイデン政権
５―３ インフレ抑制法における主要な気候変動対策
５―４ 導入支援策で急増する太陽光発電と風力発電
５―５ 期待が高まる水素の導入拡大とＣＣＳ関連プロジェクト
５―６ 気候変動対策に不可欠な原子力発電
５―７ ＥＶを巡り表面化するグリーン貿易摩擦
第６章 中東産油国は水素・アンモニアの輸出大国に
６―１ 世界の脱炭素化と中東産油国
６―２ エネルギー移行と中東産油国のリスクとチャンス
６―３ サウジアラビアの再エネと水素・アンモニア開発
６―４ クリーンエネルギー開発で中東をリードするＵＡＥ
６―５ グリーン水素ハブを目指すエジプトとオマーン
第７章 インド太平洋地域のクリーンエネルギー開発
７―１ 急務となるインドのクリーンエネルギー開発
７―２ 経済発展が続くＡＳＥＡＮの脱炭素政策
７―３ 豪州は再エネと重要鉱物資源の豊富な国
７―４ グリーン水素・アンモニア大国を目指す南米のチリ
７―５ 韓国の尹政権は脱・脱原発政策へ転換
第８章 脱炭素電源の原子力を巡る地政学
８―１ なぜ原子力を巡る地政学が重要なのか
８―２ 原子力は脱炭素化とエネルギー安全保障の両立に不可欠
８―３ ウクライナ戦争で強まる欧州の原子力利用拡大の動き
８―４ ロシアと中国の原子力輸出を巡る地政学
第９章 新たなエネルギー地政学と日本の国家戦略
９―１ 日本のエネルギー政策の変遷と脱炭素化が最優先課題に
９―２ 再エネの地政学と国家エネルギー戦略を考える視点
９―３ アジアの脱炭素化と日本の国際戦略
９―４ ＧＸ投資と低炭素技術の産業競争力の強化
９―５ 再エネの主力電源化と克服すべき課題
９―６ 再エネVS原子力の「二項対立」からの脱却を
あとがき
参考文献
著者紹介
十市 勉（といち・つとむ）
1945年、大阪府生まれ。1973年、東京大学大学院地球物理コース博士課程修了（理学博士）。日本エネルギー経済研究所に入所後、マサチューセッツ工科大学エネルギー研究所客員研究員（1983～1985年）、日本エネルギー経済研究所総合研究部長、専務理事、首席研究員、顧問などを経て、2021年より客員研究員。この間、政府の審議会や委員会の委員などを歴任、多摩大学の客員教授や東京工業大学・慶應義塾大学の非常勤講師も務める。主な著書に『シェール革命と日本のエネルギー』、『21世紀のエネルギー地政学』、『第３次石油ショックは起きるか』、『エネルギーと国の役割』など。
