月刊エネルギーフォーラム記事リスト
 |
地熱発電の普及に向けて研究実施 「地上」「地下」「社会」の課題解決を支援
2021年12月7日
【電力中央研究所／窪田ひろみ サステナブルシステム研究本部 気象・流体科学研究部門 上席研究員】 くぼた・ひろみ 筑波大学大学院修了後、電力中央研究所入所。環境リスク学... |
 |
未曽有の軽石漂流問題 離島向け重油輸送に影響
2021年12月7日
小笠原沖の海底火山の噴火で噴出した軽石の大量漂流という未曽有の事態が、多方面で問題を引き起こしている。軽石は10月中旬から沖縄本島などで確認され、11月には伊豆諸島などにも漂着。沖縄を中心に... |
 |
【イニシャルニュース】自民党入りしたH氏 乱開発阻止の本気度は?
2021年12月6日
自民党入りしたH氏 乱開発阻止の本気度は? 10月31日の衆院選に無所属で立候補し、自民党公認のY氏らに圧倒的な差を付けて当選したH氏。これまでの「無所属の自民党特別会員」とい... |
 |
世界を覆うガス供給不安 欧州発の価格高騰止まらず
2021年12月6日
世界的なエネルギー価格高騰と供給不安が続いている。11月17日、欧州天然ガス価格の指標であるオランダの「TTF」の翌月先物が、1MW時当たり101・60ユーロ（100万BTU当たり33・7ド... |
 |
電力での信頼性と安定性が高評価 ガス・水道の遠隔検針サービスを開始
2021年12月5日
【四国電力送配電】 電力スマートメーターによる実績を携え、ガスや水道での検針サービスを開始した四国電力送配電。 半年で無線通信端末の出荷台数が1万台を超え、四国の発展につながる... |
 |
「太陽光の乱開発は許さない」 自治体首長の本腰に事業者は?
2021年12月5日
本誌が報じた山梨・甲斐、静岡・函南両市町の太陽光乱開発問題に動きがあった。 反対運動の高まりを受け、事態改善へ本腰を入れる自治体首長。事業者の対応はいかに。 ... |
 |
卸電力市場暴騰の前触れか スポット上昇の要因を探ると
2021年12月5日
昨冬のような卸電力市場価格暴騰の前触れなのか――。 冬本番を前に、日本卸電力取引所（JEPX）のスポット市場価格が例年になく高い水準で推移している。10月以降、時間帯によって1kW時当... |
 |
「1.5℃」追求の努力を確認 COP26の合意が示す意味
2021年12月3日
「気候危機」包囲網は狭まる一方だ。英国で11月13日までの14日間開催された温暖化防止国際会議・COP26。成果文書には、世界の気温上昇を「（産業革命前から）1.5℃に抑える努力を追求するこ... |
 |
どうする!? 熱エネルギーの脱炭素化 「エネ庁のアキレス腱」の声も
2021年12月3日
第六次エネルギー基本計画が閣議決定され、脱炭素社会実現に向けた動きが加速している。 その大きな鍵を握るのは、最終エネルギー消費の7割を占める熱利用分野だが、課題は山積している。... |
 |
【特集2 インフラ保守編】進化するパイプライン運用 人材難や高齢化対策の最適解
2021年12月2日
熟練技術者の人手不足など、悩みが尽きないエネルギーのインフラ業界。AI活用やデジタル化による高度な運用で悩みを解決する。 【大阪ガス】 埋設管位置... |
 |
【特集2 設備管理編】AI・ビッグデータ活用が加速 新たなサービスの創出も
2021年12月2日
AIやビッグデータの活用で保安の高度化が進んでいる。それだけにとどまらず新サービス創出につながる動きも出てきた。 【三菱重工業】 目指すは「自動自律化」発電設備の... |
 |
【特集1】世論の壁を打ち破れるか 原子力政策「失われた10年」への決別
2021年12月2日
脱炭素と安定供給を両立する有力電源「原子力」を再評価する向きが世界的に拡大し始めている。わが国も今こそ原子力政策の「失われた10年」から脱却し、政治主導で世論の壁を打ち破る時が来た。 ... |
 |
【北海道電力 藤井社長】地域資源を有効活用し オール北海道で脱炭素社会の実現目指す
2021年12月2日
多種多様な道内、道外の企業と連携を図り、再エネ資源に恵まれた北海道の地の利を生かし、水素サプライチェーン構築に向けた取り組みに着手した。オール北海道で新たな価値を創り上げる「共創」を進め、持続可能な... |
 |
【特集2 システム機器編】通信技術で安全性を向上 収集データの活用進む
2021年12月2日
スマート保安に欠かせないのがエネルギー設備を管理する機器の高度化だ。LTEやBluetoothが点検データや警告を送信し安全性向上に寄与する。 【東洋計器】 「I... |
 |
【特集1まとめ】原発逃避の終局 クリーンエネルギー戦略の切り札に
2021年12月2日
東日本大震災以降、長期低迷を続ける原子力政策に光明が差してきた。脱炭素化の世界的潮流を受け、欧州主要国が原子力の役割を再評価。わが国でも第二次岸田政権における原子力政策の前進に期待する声は多い。経産... |
