【特集2 分散型エネルギー事情】急ピッチのDC向け供給インフラ整備 小回り利く電源が新戦力に
DC向け需要が増える中、分散型インフラ整備が急ピッチで進んでいる。
既存インフラとともに供給を担う、各地のコージェネ・再エネ事例を取材した。
分散型電源の機能がにわかに注目されている。国内のエネルギー事情が劇的に変化しつつあるからだ。中東戦争に端を発する上流の化石資源調達の供給不安は言わずもがな、下流の利用側に目を向けるとデーターセンター（DC）を筆頭に電力需要が急増している。こうした状況に対し、設備整備を担う一般送配電事業者のある幹部は頭を抱える。「DC向けには1サイト当たり10MW級のオーダーが求められている。資機材が高騰し工事力も不足する中、2年や3年といった事業者が求める時間軸ではインフラを整備できない。ネットワーク全体の潮流も管理しながら、DC向けにどこまでリソースを割けるか。もし仮に計画が白紙となったら……」。そんな悪夢が脳裏をかすめてしまうという。
そこで白羽の矢が立つのが分散型だ。大手都市ガス会社は、ガスコージェネを武器にDC向けにソリューションを仕掛けている。DCの敷地内に大型のガスエンジンを敷設すれば「3年程度で電力供給が可能だ」（大手ガス）という。周辺にガス導管が整備されていれば、その運用は一層スムーズだ。
だが、そもそも分散型でも対応できるという発想がDC事業者側には浸透していない。技術の進展によってガスエンジンの大型化も進み、発電効率は50%近くに達している。分散型利用の認知度が高まれば、激変する昨今のエネルギー事情に大きく貢献できる。
熱の有効活用も鍵を握る。秋澤淳・東京農工大学工学研究院教授によれば、「ガスエンジンの高温排熱を吸収式冷温水機に投入することでDCの冷却用に使える。DCからの低温排熱を利用する技術もあり、施設全体のエネルギー効率を高められる」。また、岡本浩・東京電力ホールディングス上席フェローは、「熱の地産地消が必要だ。DCサイト周辺に熱を使う産業を呼び込めばエリア全体の効率改善になる」との見解を示す。
小規模ながらも存在感 既存系統との共生・融合へ
これまで大規模電源を中心に整備されてきた電力インフラ。今後はガスエンジンのような小回りの利く分散型も欠かせないピースになっていく。
さらに再エネや蓄電池によるマイクログリッド、地域資源を燃料に有効活用するバイオマス火力など、小規規模ながらも存在感を発揮する事例も生まれている。各地の事情を追う。
