月刊エネルギーフォーラム記事リスト
今こそ技術革新の好機 国が先頭に「SOFC革命」を
2021年1月6日
【オピニオン】金子祥三/東京大学生産技術研究所研究顧問 石炭火力の効率と存続是非の議論が盛んだ。しかし、実は今こそ技術革新の絶好の機会なのである。2016年に「次世代火力発電に係る技術... | |
環境省でCP議論再燃 排出権取引には違和感の声
2021年1月6日
コロナ禍で議論が中断していたカーボンプライシング(CP)に関する環境省の有識者会合が、1月から再開する。半年程度かけ議論を進める予定だ。小泉進次郎環境相は会見で「2021年の最大の目標はカーボンプラ... | |
でんきの科学館リニューアルオープン 「電気の旅」コーナーを刷新
2021年1月5日
【中部電力】 中部電力のPR施設「でんきの科学館」(名古屋市中区栄、五ヶ山淳館長)が2020年10月31日、リニューアルオープンした。同館3階の「電気の旅」コーナーを刷新。燃料調達から... | |
LPガスの50年ビジョン模索 電気との共生がキーワード
2021年1月5日
【業界紙の目】古見純一郎/石油産業新聞社編集局長 菅義偉首相が所信表明演説において「2050年カーボンニュートラル」を宣言した。その実現に向けてLPガス業界もスピード感を持った... | |
山場を迎えた処理水問題 放出決定目前で足踏み
2021年1月5日
福島第一原子力発電所で発生する処理水の処分方法を巡る問題。大手新聞は「政府は20 20年10月27日に方針を決定する」と報じたが、12月中旬になっても方針決定の動きはなかった。 これにつ... | |
市場と政策の「神業」的両立カーボンニュートラルへの鍵
2021年1月4日
【論説室の窓】吉田博紀/朝日新聞論説委員 菅義偉政権が打ち出した「2050年脱炭素社会」に、正面から反対する人は少ないだろう。しかし、市場を活用してきた従来の方針との両立には、神業に近... | |
途上国をLNGで支援 需要増に業界から期待の声
2021年1月4日
途上国にニーズを創出できるか 経済産業省は2020年12月8日、総合資源エネルギー調査会(経産相の諮問機関)の石油・天然ガス小委員会(委員長=平野正雄・早稲田大学商学学術院教授)を開き... | |
津波の危機を逃れた東海第二 さらなる安全性向上対策が進展中
2021年1月3日
【日本原子力発電】 東海第二発電所は、東日本大震災で津波が襲来するも、無事冷温停止に至ったという実績がある。現在、さらなる安全性強化に向けて工事が進む現場を、東工大の奈良林直特... | |
「30年代電動化」で大混乱 業者・ユーザーは置き去りか
2021年1月3日
わが国の自動車産業は一体どうなってしまうのだろうか。多くの人々が、漠然とした不安を感じているに違いない。 菅政権の2050年カーボンニュートラル宣言を受け、政府は30年代半ばまでに全ての新車を... | |
都市ガス大手の料金規制 条件付きで解除の方向
2021年1月2日
東京・大阪・東邦の都市ガス大手3社の経過措置料金規制の解除は、ほかの小売り事業者からの受託製造や相対取引、スタートアップ卸などに積極的に取り組むことを3社がコミットすることが条件―。 2017... | |
【覆面座談会】2021年エネ業界を大胆予想「脱炭素化宣言」の重い宿題
2021年1月2日
テーマ:2021年のエネルギーニュース 2021年を迎えても、引き続きエネルギー業界の話題はカーボンニュートラル(実質ゼロ)に集中しそうだ。エネルギー基本計画の改定や気候変動政策の行方... | |
全ては需要家のニーズのために 総力上げて挑んだ大型プロジェクト
2021年1月1日
岸本淳(営業本部産業エネルギーソリューション部副部長産業スマートエネルギー営業グループマネージャー) 山田有喜(エンジニアリング本部地域エネルギー設備部建設プロジェクトグループ課長) 大... | |
【イニシャルニュース】大手関係者さえ不要論 容量市場の意義とは ほか
2021年1月1日
1.大手関係者さえ不要論 容量市場の意義とは 将来の供給力(kW)を確保することを目的に、2020年7月に初めてのオークションが実施された容量市場。1万4137円と上限に近い価格で約定... | |
使用済み燃料の貯蔵問題 業界挙げてへ戦略転換
2021年1月1日
電事連が共同利用を検討する中間貯蔵施設 関西電力が頭を痛めている使用済み核燃料の中間貯蔵問題。電気事業連合会が打開策を打ち出した。 2020年12月17日、池辺和広電事連会長は梶山弘志経... | |
【FEワイドまとめ】大規模工場群を丸ごとエネ制御 省エネ・BCP支えるスマエネの進化
2021年1月1日
【清原スマートエネルギープロジェクト】 東京ガスグループの技術を結集させた大規模なスマートエネルギーネットワークの運用がスタートしている。内陸型工業団地としては国内最大規模を誇る栃木県... | |