【特集1】迫られるエネ産業の構造転換 道のり険しく業界別に温度差

全てのエネルギー企業がカーボン実質ゼロに向けた具体的戦略を示すフェーズに入った。経営規模の大小や化石燃料依存度の軽重はあれ、どの企業も抜本的な事業転換を迫られている。 昨年10月の菅義偉首相の2050年カーボンニュートラル（実質ゼロ）宣言が、エネルギー政策上の重要な転換点となったことは間違いない。従前からうたわれてきた「経済と環境の好循環」を、ついに本格的に追求するフェーズ