オンライン・コンテンツリスト
 |
地球温暖化防止の現実的な解決策 バイオエタノールが「ゲームチェンジ」に
2024年2月18日
【バイオエタノールの活用】 気候変動問題の現実的な解決策の一つとして、バイオエタノールに注目が集まっている。 米国では既に自動車用などに広く流通しており、事情に詳しい関係... |
 |
【電力】志賀原発もターゲットに 能登地震巡る陰謀論
2024年2月18日
【業界スクランブル／電力】 年明け早々、北陸地方で強い地震があり、震源に近い石川県能登地方を中心に強い揺れと津波で甚大な被害が発生している。新年から非常時体制で献身的に対応に当... |
 |
衝突続く中東情勢 市場リスクは変わらず
2024年2月17日
【ワールドワイド／資源】 昨年10月7日、パレスチナ自治区のガザ地区を支配するハマスがイスラエルに対して大規模な侵攻を実施して以来、イスラエルとハマスとの衝突が続いている。紛争... |
 |
【インフォメーション】エネルギー企業・団体の最新動向（2024年2月号）
2024年2月16日
【エネファームパートナーズ／「エネファーム」が累計販売台数50万台突破】 エネファーム普及推進協議体（エネファームパートナーズ）は1月、家庭用燃料電池「エネファーム」の累計販売... |
 |
日航と対照的な地震対応の遅れ 教訓を忘れた政府とメディア
2024年2月16日
【おやおやマスコミ】井川陽次郎／工房YOIKA代表 万が一の事態にどう備えるか。改めて考えさせられた。 まずは東京・羽田空港で1月2日に起きた日本航空機と海上保安庁機の衝... |
 |
【コラム／2月16日】欧州の脱ロシアと中国依存リスク
2024年2月16日
矢島正之／電力中央研究所名誉研究アドバイザー EUは、天然ガス、石油、石炭などのエネルギーの多くをロシアに依存してきたが、2022年2月24日のロシアによるウクライナ侵攻（ウク... |
 |
環境基本法からパリ協定へ 政策に欠かせない「理解と協力」
2024年2月15日
【オピニオン】奈須野 太／内閣府知的財産戦略推進事務局長 旧通商産業省に入省して4年目、公害対策基本法を環境基本法に抜本改正する作業に携わった。1993年のことである。当時は8... |
 |
マイクログリッドと地冷を一体運用 スーパーシティ特区とも連動へ
2024年2月14日
【地域エネルギー最前線】 茨城県つくば市 企業誘致に向け、グリーン電力を活用したマイクログリッドと地冷の一体運用に挑戦する。 さらにスーパーシティ構想特区という利点を生か... |
 |
「システム改革」の改革へ 電力政策のシンポジウム開催
2024年2月14日
【公益事業学会】 識者で作る公益事業学会政策研究会（電力）のシンポジウムが1月15日にオンライン形式で開催された。今回のテーマは、「電力改革トランジションの現在地と進路」。冒頭... |
 |
【マーケット情報／2月12日】原油上昇、需給引き締まる
2024年2月13日
【アーガスメディア＝週刊原油概況】 2月5日から12日までの原油価格は、主要指標が軒並み上昇。中東情勢のさらなる悪化にともなう供給不安、米国における需給逼迫観が強材料となった。... |
 |
終わりなき防災対策 「ソフト力」を高め続けよ
2024年2月13日
【脱炭素時代の経済探訪 Vol.23】関口博之 ／経済ジャーナリスト 2024年の元日、最大震度7の地震が石川県の能登半島を襲った。犠牲者のご冥福を祈るとともに、被災され避難生... |
 |
【メディア論評／２月12日】COP28巡る論調〈上〉「～ away from」どう解釈!?
2024年2月12日
◆COP28の交渉結果 COP28は昨年11月30日～12月13日、アラブ首長国連邦（UAE）のドバイで開催された。今回の会議ではいくつかの成果事項があった。パリ協定の目的達成に向けた... |
 |
能登半島地震で原発巡る流言飛語 原子力規制庁の情報発信に問題あり
2024年2月12日
【永田町便り】福島伸享／衆議院議員 今年は、元旦から能登半島での大地震という痛ましい災害で始まった。マグニチュード7.6、最大震度7という異例の規模の地震で、被災地にある志賀原... |
 |
電力の安定供給に欠かせない業務 日頃の作業や訓練で得た成果を競う
2024年2月12日
【東京電力パワーグリッド】 東京電力パワーグリッドは昨年12月4日~8日の5日間、全社技術技能競技大会を東京電力総合研修センター（東京都日野市）で開催した。同大会は電力の安定供... |
 |
「処理水」巡る経済的威圧 中国の政治的思惑とは
2024年2月10日
【論説室の窓】神子田 章宏／ＮＨＫ 解説委員 福島第一原発の処理水放出を巡り、中国政府は日本産海産物の禁輸措置をとった。 強硬策に出た中国の国内事情、そして日本政府と東電... |
