オンライン・コンテンツリスト
【特集2】省エネ強化へ制度整備が進展 短中期の脱炭素対策の柱に
2023年6月3日
脱炭素やエネルギー価格上昇をきっかけに企業や家庭での省エネ対策への意識が高まりつつある。省エネ法や建築物省エネ法の改正など制度整備が進む中、ビジネス機会も大きく広がってきた。 2050... | |
【特集2】空気循環で屋内温度差を緩和 健康性と快適性を追求するZEH
2023年6月3日
【ヤマト住建】 ヤマト住建の「エネージュAF」は、2021年度の省エネ大賞を受賞した。V2Hの採用など、カーボンニュートラルを実現する住宅の普及を目指す。 ヤマト住建の「... | |
【特集2】コージェネ利用で災害対策と省エネ 工場の操業に合わせて稼働を制御
2023年6月3日
【広島ガス】 広島ガスは企業のカーボンニュートラル(CN)に向けた取り組みや省エネ、災害発生時のBCP(事業継続計画)対策の切り札としてコージェネレーションを中心に据えたエネルギーサー... | |
【特集2】家庭のガス消費量削減に効果発揮 床暖房省エネリモコンを発売
2023年6月3日
【パーパス】 パーパスは、一次エネルギーの消費を抑える温水床暖房リモコンを発売した。 高効率給湯器のパイオニアとして、省エネ住宅向けの製品で快適な暮らしを提供する。 国土... | |
【特集2】半導体工場の標準ガス検知器 機能集約を図り使用部材を低減
2023年6月3日
【理研計器】 理研計器のガス検知器「GD-84D」シリーズが省エネ大賞製品・ビジネスモデル部門を受賞した。半導体市場向けの同製品は業界のスタンダード機として普及している。その要因に迫った。 ... | |
【特集2】ZEB化に向けた新たな手段 業務を止めずにリニューアル工事
2023年6月3日
【大成建設】 大成建設はこのほど、既築ビルをZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)化する「グリーン・リニューアルZEB化工事」を自社の関西支店で実施した。同工事は、既存建築物の特性を... | |
【特集1まとめ】広域送電網の期待と死角 「マスタープラン」を徹底検証
2023年6月2日
日本国内に新たな広域送電網を整備する青写真が示された。電力広域的運営推進機関がまとめた広域連系系統のマスタープランだ。総額7兆円規模の資金を投じ、洋上風力など再エネ電気の融通を強化する。とりわけ主軸... | |
【特集1】50年の広域連系のあるべき姿を提示 具体化には継続的な検証が重要
2023年6月2日
マスタープランでは従前の内容から一歩踏み込み、具体的な系統整備の将来構想が示された。そのポイントや課題、今後の進め方などについて、電力広域的運営推進機関の寺島一希理事に聞いた。 ... | |
【特集1】海底調査後に具体的検討へ デジタルとの一体整備が重要に
2023年6月2日
広域系統増強の整備計画の中で注目度が高いのが、北海道と本州を結ぶ海底直流送電だ。自社エリアに関わる可能性がある東京電力PGの岡本副社長は、行方をどう見ているのか。 【インタビュ... | |
【特集1】避けて通れない国民負担の話 GXに必要な全体最適の視座
2023年6月2日
脱炭素に向けた系統増強やGX関連の巨額投資などの方針が続々と示されている。国民全体での負担増は避けられない中、政府方針の費用対効果や実現可能性を徹底討論した。 【出席者】 ... | |
【特集1】脱炭素と電力安定供給の両立へ 50年に向けた広域送電網の絵姿
2023年6月2日
電力広域的運営推進機関は、最大7兆円規模の新設・増強工事を伴う広域送電網のマスタープランを公表した。再生可能エネルギーの最大限導入による脱炭素化と電力安定供給両立の切り札となるか。 国... | |
【特集1/覆面座談会】「無償慣行」は改善できるのか? 業界事情通が赤裸々に明かす 現行制度の限界と解決策
2023年6月2日
不透明で割高な料金と商慣行が長年問題視されながら、健全化が進まないプロパン業界。業界事情に詳しい関係者3人が、その実態と解決策について赤裸々に語り合った。 〈出席者〉 A 弁護... | |
【記者通信/6月1日】遅滞する原発の安全審査 官・民・報の責任を問う
2023年6月1日
原子力発電の「最大限活用」を掲げたGX(グリーントランスフォーメーション)関連法案が5月31日、参院本会議で与党や日本維新の会、国民民主党などの賛成多数で可決、成立した。原発の「60年超」運転の実現... | |
【記者通信/5月31日】都がエネ政策で有識者会議 電力対策と水素利活用を議論
2023年5月31日
東京都は5月29日、電力の需給ひっ迫問題や電気料金高騰、脱炭素社会構築などのエネルギー問題について有識者から意見を聞く会議「東京都エネルギー問題アドバイザリーボード」を発足させた。同日に都庁内で第1... | |
【記者通信/5月31日】航空燃料の1割をSAFに 経産省が義務付け案
2023年5月31日
経済産業省・資源エネルギー庁は5月26日、航空業界の脱炭素化を図る「持続可能な航空燃料(SAF)」の導入促進に向けた官民協議会を開き、施策の方向性についての中間取りまとめ案を示した。2030年に国内... | |