月刊エネルギーフォーラム記事リスト
【特集2】買い替えるだけで省エネ 家電の性能向上を制度が支援
2024年2月3日
高効率な現行製品を超えることを目指すトップランナー制度。 消費者にとっては家電の買い替えそのものが省エネにつながる。 近年、省エネ家電がめざましい進化を遂げている。その背... | |
【特集2】スマメ普及で一変する家庭用 サービス内容の進化に期待
2024年2月3日
大手電力が導入を進めてきたスマートメーターは家庭用をどう変えるのか。 神奈川工科大学の一色正男特命教授にスマメ導入の意義や今後の展望を聞いた。 【インタビュー】一色正男/... | |
【特集2】スマートリモコンで電力使用を最適化 家庭用エネマネで脱炭素社会目指す
2024年2月3日
【Nature】 自然との共生をテクノロジーでドライブする―。Natureが掲げる企業理念だ。スマホで家の外からエアコンなど電気機器の操作ができる「ネイチャーリモ」やスマホHE... | |
【特集2】電事法改正で用途が拡大 広がるスマメデータの利活用
2024年2月3日
【GDBL】 一般送配電事業者が国内8000万軒にも及ぶ全需要家を対象に導入を進めてきたスマートメーター。全国で約5000万軒の家庭向けを含め、ほぼ導入が終わりつつある。整備し... | |
【特集2】初のアウトドア用COアラーム開発 家庭用ガス警報器の知見を生かす
2024年2月3日
【新コスモス電機】 コロナ禍を経てブームとなったキャンプでの一酸化炭素中毒による死亡事故が発生している。 新コスモス電機は家庭内にとどまらず、アウトドアでの安全にも貢献し... | |
【特集2】省エネ強化へ「三本柱」推進 非化石転換とDRも同時に実行
2024年2月3日
カーボンニュートラル実現に向け、家庭部門では省エネ、非化石転換、DRの「三本柱」に取り組む。 2023年度の補正予算では経産、国交、環境3省連携の省エネ支援で4215億円を計上している... | |
【特集2】太陽光発電の「地産地消」進める 家庭向けアセットサービス始動
2024年2月3日
【東京電力エナジーパートナー】 全国で累積1000万台近く導入が進んだエコキュート。深夜の割安な電気料金を活用してお湯を沸かして貯湯し、お風呂などの給湯に利用されてきたが、太陽... | |
【特集2】電気・リース料金をパッケージ化 「電化のサブスク」を家庭に提案
2024年2月3日
【関西電力】 気候変動問題に高い関心を持つ人や快適な生活を過ごしたい人など、家庭用の需要家が電力会社に求めることは多様化している。関西電力はそれらの声に耳を傾けて、社会の求めに... | |
【特集2】エネファームを戦略商材に デジタル化推進で最適提案
2024年2月3日
【東京ガス】 都市ガスと電気、それぞれ小口の販売件数が2023年9月、およそ875万件、360万件となった東京ガス。そんな同社が家庭向け戦略商品に掲げているのが家庭用燃料電池「... | |
【特集2】節約応援プランで料金低減 アンペア見直しニーズに対応
2024年2月3日
【静岡ガス】 静岡ガスは昨年9月、低圧ユーザーのニーズに応える新電気料金プランを打ち出した。今冬から「節約応援プラン」を本格的に展開し、同社ブランド「SHIZGASでんき」の販... | |
【特集2】冬期の節電プログラムを開催 独自の特典など創意工夫
2024年2月3日
【東急パワーサプライ】 東急パワーサプライは昨年12月1日~3月31日の4カ月間、「冬の節電プログラム2023」を実施している。同プログラムは、需要家にメールやLINEを通じて... | |
【特集2】「コト売り」で付加価値を希求 省エネと快適性の両立を実現
2024年2月3日
【パーパス】 家庭内でも省エネ意識が高まっている中、節水型シャワーヘッドやカランなどを取り入れるユーザーが増えている。パーパスは、こうした消費者のニーズを取り入れて、エコジョー... | |
【特集2】二つの新モデルがラインアップ 省エネと豊かな生活を実現
2024年2月3日
【リンナイ】 昨年9月、リンナイが展開する「ECO ONE X5」シリーズに新モデルがラインアップされた。屋外コンセント対応のプラグインモデルと、マンション向けの集合住宅専用モ... | |
【特集2】エコキュート&エネファームが進化 脱炭素促すエネルギー有効利用
2024年2月3日
【電力・ガス業界】 電力業界が推し進めてきたエコキュート、ガス業界によるエネファーム―。両アイテムが市場に投入されたことで家庭用の給湯事情は大きく変わった。 2000年代... | |
【特集1まとめ】電力同時市場とはなんだ!? 同床異夢の制度議論を徹底解説
2024年2月2日
電力の需給ひっ迫や市場価格の高騰、調整力不足―。現行の電力システム下で顕在化してきた課題を解決する手段として、電力量(kW時)と調整力(⊿kW)を同時約定する市場の創設が現実味を帯びてきた。... | |