オンライン・コンテンツリスト
![]() |
【特集2】ガス検知器が高性能かつ多機能へ スマート保安でニーズ有り
2021年6月3日
理研計器 理研計器はこのほど、ガスインフラ向け新製品を2製品ラインアップした。一つはLNG成分混合ガス用新方式ポータブルガスモニター「FI-8000+GX-8000」。主にタン... |
![]() |
【特集2】パイプライン敷設工事を効率化 検査時間を従来から半減
2021年6月3日
日鉄パイプライン&エンジニアリング 都市ガス導管の敷設工事では、パイプラインの溶接箇所ごとに検査を行う。同検査で主流なのは、工業用フィルムを溶接部に貼り付け、専用の現像... |
![]() |
【特集2】全国で進むネットワーク強靭化 実現の陰にある知恵と工夫
2021年6月3日
災害や事故から需要家を守るべく、電力・ガスインフラの整備が全国で進められている。工期、予算、コロナ対策など数多くの制約を乗り越えるため、事業者の知恵と工夫が試される。 地震、台... |
![]() |
【目安箱/6月2日】技術流失、エネルギー産業でも 防衛策を考える
2021年6月2日
「ひどい数字だ」。数年ほど前の話だ。韓国で、あるエネルギー製造施設の設計をした日本のプラント会社の技術者らが、工場の稼働データを見て頭を抱えた。日本製の機器が使われているのに、予定通りの生産ができな... |
![]() |
【特集1】再エネを取り巻く立地制約にメス 省庁横断・急ピッチで進む制度改正
2021年6月2日
カーボンニュートラル宣言以降、省庁横断で再エネ関連の規制緩和や制度改正が相次ぎ打ち出された。さらに「温暖化ガス30年46%減」目標も決定し、「一層のグリーン化が急務」という潮流に追い打ちをかける。 ... |
![]() |
【特集1】太陽光に地域住民の根深い不信 主力化担う風力で二の舞い防げるか
2021年6月2日
全国で開発問題が多発する太陽光。今後の主力と目される風力でも同様の事態に陥ることが懸念される。「再エネ最優先」の是非を考えるため、各地域が直面する課題と背景を追った。 <太陽光>現行制... |
![]() |
【特集1】拙速な規制緩和の決断に待った! 「再エネ優先」リスクを徹底討論
2021年6月2日
内閣タスクフォースの号令で、短期間でさまざまな規制緩和の実施が決まった。この改正は持続的な再エネ事業の拡大につながるのか。関係者が激論を交わした。 【出席者】秋元圭吾/地球環境産業技術... |
![]() |
【特集1まとめ】再エネ規制緩和の落とし穴 翻弄される地域の現場事情
2021年6月2日
菅政権が錦の御旗に掲げる「再生可能エネルギー最優先」政策の下、関連規制の総点検、地球温暖化対策推進法の改正が予定される。しかし各地では、悪質事業による問題が絶えない太陽光や、今後の主軸と期待される風... |
![]() |
【記者通信/5月31日】原発政策で自公の温度差鮮明に エネ基見直しに影響か
2021年5月31日
2030年までに国内の温暖化ガス排出量を13年比46%削減することを打ち出した菅政権。その目標達成の鍵を握る原子力発電の位置づけを巡り、政府・与党内の方針の食い違いが鮮明化している。原発推進に舵を切... |
![]() |
【マーケット情報/5月28日】原油上昇、需給逼迫観で買いが優勢
2021年5月31日
【アーガスメディア=週刊原油概況】 先週の原油価格は、主要指標が軒並み上昇。供給減少と需要回復で、需給の引き締まりを意識した買いが優勢となった。 イラン外相が、核合意の復... |
![]() |
【コラム/5月31日】電力分野におけるブロックチェーン技術の適用
2021年5月31日
矢島正之/電力中央研究所名誉研究アドバイザー 近年、分散型台帳技術であるブロックチェーンが注目されている。欧州では、エネルギー分野においてブロックチェーンの数多くのパイロットプ... |
![]() |
【省エネ】情報提供の議論 顧客評価に努力を
2021年5月29日
【業界スクランブル/省エネ】 エネルギー小売り事業者の省エネガイドライン検討会で、省エネ情報提供の促進が議論されている。小売り事業者には省エネ情報提供の努力義務が課されており、... |
![]() |
【記者通信/5月28日】CO2係数巡る『神学論争』 省エネ法議論で再燃の兆し
2021年5月28日
「もはや省エネルギー法ではなく、電化推進法とでも呼ぶべきではないか」 ガス業界関係者がため息交じりでこう語るのは、資源エネルギー庁が進める省エネ法における合理化対象の見直し議論についてだ。既に... |
![]() |
【住宅】省エネ新基準 HEAT20登場
2021年5月28日
【業界スクランブル/住宅】 地球温暖化への対応が叫ばれる中、日本の温室効果ガス排出の3割を占める家庭部門に対し、国は省エネルギーの普及を図るため、2019年に建築物省エネ法を改... |
![]() |
【記者通信/5月27日】いまだ相次ぐ再エネ乱開発の実態 大船渡・北杜両市の現地ルポから
2021年5月27日
2050年カーボンニュートラル宣言、さらに30年温暖化ガス削減目標(NDC)の13年比46%減への大幅引き上げを決めた菅政権は、その実現のため再生可能エネルギー主力化のスピードアップを一丁目一番地に... |