月刊エネルギーフォーラム記事リスト
「上結東水力発電所」が運転開始 砂防ダムの機能生かし地下に建設
2020年9月14日
【関電工】 関電工は今年5月、再生可能エネルギー発電事業の一環として、新潟県中魚沼郡津南町に建設していた「上結東水力発電所」の運転を開始した。 自然豊かな上結東水... | |
ASEANで進む再エネ開発 経済復興策として大きな期待
2020年9月14日
【ワールドワイド/経営】 ASEANでは、域内の一次エネルギー供給量に占める再生可能エネルギーの比率を2025年までに2025年までに23%にする目標を定めている。目標達成は困難との見... | |
資源大手が仕掛ける上流再編 業界大でエネルギー転換が加速
2020年9月13日
【ワールドワイド/資源】 7月20日、米系メジャーのシェブロンが独立系上流開発企業ノーブル・エナジーの発行済み株式を50億ドルで取得すると発表した。ノーブルは1932年にオクラホマ州で... | |
アバター憑依報道 隠された意図を見極めよう
2020年9月12日
【おやおやマスコミ】井川陽次郎/工房YOIKA代表 米映画サイトMOVIEWEBが7月23日、「『アバター』続編公開は1年遅れの『2022年12月』」と報じた。ジェームズ・キャメロン監... | |
エネルギー分野から 気候変動分野の協力へ
2020年9月11日
【オピニオン】ヴァンサン・デュフール/EDF(フランス電力)日本・韓国地域総代表 日本もヨーロッパもエネルギー産業は、コロナ禍に大きな問題を残すことなく対応した。コロナ以後、電力会社は... | |
「気候危機」を唱道する環境白書 根拠なく危機あおることへの違和感
2020年9月10日
【特別寄稿】杉山大志 /キヤノングローバル戦略研究所研究主幹 令和2年度の環境白書では「気候危機」という言葉が使われたが、観測データがまともに示されていない。これで「2050... | |
茨城沖・油ガス田の真相 大手メディアは空騒ぎ
2020年9月10日
「茨城沖に海底油田か」。大手新聞のニュースは瞬く間に全国に拡散し、地上波各局も多くの時間を割いて報道した。だが、この過熱ぶりには裏がある。 記事の情報元は北海道大学と茨城大学の研究チームが7月... | |
新たな収益源として期待も エフビット社がガス火力買収
2020年9月9日
エフビット社が買収に踏み切った新中袖発電所 通信系新電力のエフビットコミュニケーションズ(京都市)は8月5日、Fパワーが所有していた新中袖発電所(千葉県袖ヶ浦市、11万kW)の買収を完了した。... | |
顧客の継続的なSDGs活動を支援 CO2排出減らし途上国に明かりも
2020年9月9日
中部電力 SDGs(持続可能な開発目標)は、持続可能な世界の実現に向けて17のゴールと169のターゲットから構成される国際目標だ。「世界中の誰一人として取り残さない」ために、国... | |
石炭火力休廃止に財政支援を 電源構成見据えた議論を深めよ
2020年9月9日
【論説室の窓】井伊重之/産経新聞論説委員 経済産業省が老朽石炭火力発電所の休廃止方針を示した。地方電力の負担を軽減する支援に加え、全体の電源構成を見据えた議論が必要だ。 ... | |
高レベル処分地調査に応募 寿都町長は「命懸け」か
2020年9月8日
北海道寿都町が高レベル放射性廃棄物の最終処分場選定の文献調査への応募を検討していることが明らかになった。 寿都町は町自身が風力発電所を運営している 応募の話が持ちあがった... | |
【特集2まとめ】ヒートポンプ蓄熱の新局面 再エネ調整力・VPPで活用へ
2020年9月8日
かつては原子力発電による深夜電力を使って蓄熱し、昼間のピーク時の利用によって電力需要の負荷平準化に貢献してきたヒートポンプ蓄熱システム。この仕組みを再生可能エネルギーの調整力やVPP(仮想発... | |
安定電源として再エネを活用 調整力で活躍するエコキュート
2020年9月8日
深夜に稼働して蓄熱し、電力負荷の平準化に貢献する――。従来のエコキュートの在り方が今、大きく変わろうとしている。「蓄熱」の仕組みが、さまざまな分野で調整力として活躍し始めた。 ... | |
エコキュートに加わる新たな役割 自家消費と需要制御への可能性
2020年9月8日
岩船 由美子/東京大学生産技術研究所特任教授 エコキュートの稼働時間を変えることによる、新たな活用方法が生まれている。その有効性とともに、今後の運用に向けた課題について岩船由美子教授に... | |
【覆面座談会】経産・環境省人事を深読み 政策大転換の背後に官邸の影
2020年9月7日
テーマ:経産・環境省の幹部人事 エネルギー基本計画、地球温暖化対策計画が見直しの時期を迎え、わが国のエネルギー環境政策は大きな転機に突入した。7月中旬に発令された経済産業省と環境省の幹... | |