オンライン・コンテンツリスト
空気浄化システムで感染症撲滅 原子力の安全対策技術の転用を
2020年7月2日
奈良林直/東京工業大学科学技術創成研究院特任教授 原子力発電所の安全性を高める上で、地震や津波などの自然災害に加え、新型コロナ肺炎の感染リスクへの留意も必要だ。意図的航... | |
脆弱性を分析し強靱化を果たせ 日ごろからの政策議論が重要
2020年7月2日
藤井聡/京都大学大学院教授 日本、そして世界を席巻した新型コロナウイルスの感染症の拡大によって、わが国では、死者数がおよそ1000人近くに達したものの、6月現在、感染症の拡大は一定小康... | |
『トリプル・ディザスターズ』 ベストセラー作家の高嶋哲夫氏が特別書き下ろし
2020年7月2日
新型コロナウイルス感染の第二波が懸念されるわが国で、大規模地震、大型台風が同時多発的に発生する可能性がある。『首都感染』で話題沸騰のベストセラー作家、高嶋哲夫氏が「その時の日本」を短編小説仕立てで描... | |
対コロナと温暖化防止 同等レベルの対策は的外れ
2020年7月2日
【ワールドワイド/環境】 前回、コロナ禍にかかわらず、温暖化対策を強化すべきという欧州の論調を紹介した。環境関係者の間では「コロナ禍のとき、政府はロックダウンなどの強権的な手法... | |
コロナ禍に揺れる米電力経営 需要パターンに大きな変化
2020年7月2日
【ワールドワイド/経営】 米国の新型コロナウイルスの感染者数は、2020年5月末現在、世界最大の180万人以上となっている。トランプ大統領は3月に、感染拡大への対応として国家非常事態を... | |
自由化よりも大きなインパクト 「新たな常識」でビジネス創出を
2020年7月2日
江田健二/エネルギー情報センター理事 突如として現れた新型コロナウイルスは、本来ならば5〜10年かけて取り組む規模の変化を、たった3カ月という短期間で私たちに強引にやり遂げさせ... | |
複合災害時の人・物支援強化へ 政府・自治体間の協力が不可欠
2020年7月2日
舛添要一/国際政治学者 新型コロナウイルスの感染が世界中に拡大し、多数の犠牲者を出している。パンデミックの怖さだが、ワクチンが開発されない限り、第二波、第三波が到来する可能性があり、警戒を怠っ... | |
米中二極論の限界が一層鮮明に コロナ共生時代に持つべき視点
2020年7月2日
寺島実郎/日本総合研究所会長 本誌1月号のインタビューでは、昨年は米中二極論の後退が露呈したと述べた。この課題は、コロナ禍で一層鮮明化している。 中国への反発路線を取る香港や台湾... | |
一般企業以上に求められるBCP 連携強化や保険的制度に期待
2020年7月2日
山内弘隆/一橋大学大学院経営管理研究科特任教授 市場メカニズムは資源配分上の効率を達成する。経済的なリソースが最善に利用されるので、社会全体の厚生が最大化される。言うまでもなく、エネルギーのシ... | |
複合災害の警鐘を生かせるか 強靭な分散型で真の地方創生を
2020年7月2日
柏木孝夫/東京工業大学特命教授 強靭なエネルギー供給網は、全ての事業の基盤だ。医療体制とエネルギー供給の継続を一体的に考えておかないと、新型コロナウイルスのような未知の感染症に... | |
基本は「備えあれば憂いなし」 身の危険感じたらまずは避難を
2020年7月2日
佐藤正久/参議院議員 新型コロナウイルスの感染拡大への対応は、国家安全保障レベルで考えるべきだと思っている。私は、元陸上自衛隊化学科隊員。化学・生物・核兵器から、いかに国民を守るかを専... | |
「現場力」が災害対策の切り札 大打撃の石油業界で再編加速も
2020年7月2日
橘川武郎/国際大学大学院国際経営学研究科教授 新型コロナウイルスの感染拡大による緊急事態宣言が発せられていた5月半ば、別件で連絡をとりあったある電力会社の社員の方のメールに、「コロナ対応では、... | |
【電力】SNS通じた発信 デマ解消に奏功
2020年7月1日
【業界スクランブル/電力】 5月25日をもって新型コロナウイルス感染拡大による緊急事態宣言が全国的に解除された。とはいえ感染者がゼロになったわけではない。今後は医療体制のキャパの範囲内... | |
【新電力】託送改革で急務 料金変更の機動性
2020年7月1日
【業界スクランブル/新電力】 6月5日、参議院本会議において強靱かつ持続可能な電力供給体制の確立を図るための電気事業法等の一部を改正する法律案が可決された。法案の一つである改正電事法は... | |
【省エネ】消費エネを削減 テレワークの意義
2020年7月1日
【業界スクランブル/省エネ】 新型コロナウイルスの感染拡大対策として、さまざまな企業でテレワークが実施された。テレワークで通勤の時間と消費エネルギーが削減されたことになるが、旅客運輸部... | |