月刊エネルギーフォーラム記事リスト
温泉とともに湧出するガスを活用 コージェネでホテルなどにエネ供給
2021年2月5日
【川根温泉】 SLで有名な大井川鉄道で、始発の金谷駅から30分ほど北の山間に向かった所に川根温泉はある。1994年12月に掘削された同温泉は毎分730ℓの湯量が、今も自噴している。島田... | |
【FEワイドまとめ】静岡県のエネルギー事情最前線
2021年2月5日
静岡県では、大都市圏に近い立地環境などから多彩な産業が発達している。こうしたことを背景に、エネルギー政策と経済活性化との両立が必須だ。企業同士、または産学官の「連携」による新ビジネス創出への動きが始... | |
菅首相が施政方針演説で言及 「炭素価格付けを検討」の波紋
2021年2月4日
昨年のカーボンニュートラル(実質ゼロ)宣言に続き、菅義偉首相がカーボンプライシング(CP)にも言及した。1月18日に衆参両院本会議で行った施政方針演説において、実質ゼロに向けた新たな方針とし... | |
脱炭素に逆行するパーム油発電 FIT認定見直しも骨抜きの懸念
2021年2月4日
バイオマスの中でも特に環境負荷が大きいパーム油発電を巡り、FIT認定に関する見直しの議論が進む。だが生産国との外交にも絡むことから官邸が介入。議論が骨抜きにされないか、懸念が広がっている。 ... | |
【終了】水素社会を拓くアンモニア
2021年2月3日
※本セミナーは、2020年2月24日に開催し終了したものです。 <プログラム>【13:00~13:30】「CO2フリーアンモニアによる低炭素社会の実現」東京ガス株式会社アドバイ... | |
【特集2まとめ】ゼロエミ火力への号砲 存亡かけた技術開発事情
2021年2月3日
菅政権の「2050年カーボンニュートラル」宣言を受け、エネルギー業界の脱炭素化対策が待ったなしだ。中でも急務なのが、大型火力のゼロエミッション化である。発電技術からCO2処理、次世代燃料まで領域は幅... | |
【特集2】アンモニア混焼でCO2を削減 石炭火力で実現する燃焼技術
2021年2月3日
レポート/IHI CO2フリーの燃料として期待されているのが、アンモニア(NH3)だ。水素と違ってマイナス33℃または8・5気圧で液化し運搬できるため、特殊なタンカーは不要。既に農業分... | |
【特集2】再エネとの相互補完が不可欠 まずはアンモニア混焼を先行
2021年2月3日
インタビュー:奥田久栄/JERA取締役常務執行役員 経営企画本部長 JERAは将来ビジョンで、再エネとゼロエミ火力の相互補完が必要だと打ち出した。これは政府の方針とも合致する。... | |
【特集2】求められる「急がば回れ」の議論 火力本来の機能で脱炭素化に対応
2021年2月3日
ゼロエミ議論の中で、「再エネvs火力」がフォーカスされがちだ。脱炭素への近道は何か。それは火力本来の機能にもっと注目すること。今こそ「急がば回れ」の議論が必要なのである。 ※この座談会... | |
【特集2】天然ガス火力でもゼロエミ化 「オール水素化」を目指す
2021年2月3日
レポート/シーメンス・エナジー 大築康彦・シーメンス・エナジー社長 CO2排出量の少ない天然ガス・LNG火力でも、水素を混ぜて燃やすことでCO2排出削減やゼロエミッション... | |
【特集2】水素・アンモニア・AIの三本柱 三菱重工グループで脱炭素に対応
2021年2月3日
レポート/三菱パワー 河相健・三菱パワー社長 三菱重工業は昨年10月の2050年カーボンニュートラル(CN)宣言を受け、11月に「エナジートランジション説明会」を開催。「... | |
【特集2】研究進むCO2分離・回収 日本の技術には大きな可能性
2021年2月3日
発電側の技術開発とともに鍵を握るのがCCSだ。課題となるコスト削減に向けた展望について中垣隆雄教授に話を聞いた。 インタビュー:中垣隆雄/早稲田大学 理工学術院 教授 ... | |
【特集2】バイオマス発電所でCCS 「カーボンネガティブ」を実現
2021年2月3日
レポート/東芝エネルギーシステムズほか 成長過程で大気中のCO2を吸収する植物などを燃料に使うため、カーボンニュートラルな電源であるバイオマス発電。しかし発電する際にどうしてもCO2... | |
【特集2】国内でのCO2処理を追求 30万tの圧入に成功
2021年2月3日
レポート/日本CCS調査 CCS・CCUSで、国内の中心的な役割を担うのが日本CCS調査だ。 電力会社、石油関連会社、化学会社、ガス会社などの共同出資により2008年に設立された... | |
【特集2】CO2回収に新技術を採用 期待される低コスト化への道
2021年2月3日
レポート/川崎重工業、RITEほか CCUSの課題に対し、川崎重工業、地球環境産業技術研究機構(RITE)が実証を行っている。 これは新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「先... | |