月刊エネルギーフォーラム記事リスト
世界最高水準の熱効率63%以上 脱炭素に寄与する火力発電所
2023年1月4日
【東北電力】 2022年12月、東北電力が建設を進めてきた上越火力発電所1号機が営業運転を開始した。 最新鋭の火力発電として、高い経済性と環境性を有する同機の果たす役割は... | |
【特集2】洋上「施工」の技術開発進む 日本固有の課題乗り越える
2023年1月3日
【ゼネコン】 洋上風力の普及に向けて、ゼネコン各社の動きが活発だ。洋上の「作業船」の建造や施工回りの技術開発を進めている。 洋上風力の普及に向けて国内ゼネコン各社の取り組みが活発だ。中で... | |
【特集2】地質調査をワンストップで提供 風車設計や認証取得に寄与
2023年1月3日
【基礎地盤コンサルタンツ】 今年創業70周年を迎える「基礎地盤コンサルタンツ」。長年にわたり培った技術と知見で、洋上風力発電の地質調査も手掛ける。 地質調査には、広域を探る探査や... | |
【特集2】燃料高騰で再エネニーズ急拡大 新ビジネスで開発案件が増加
2023年1月3日
再生可能エネルギーの需要はこれまでにも増して高まっている。大規模開発には厳しい目が向けられつつも新たなビジネスモデルが続々登場している。 「2021年7月に静岡... | |
【特集2】蓄電事業で地域づくりに貢献 持続可能なビジネスを育成する
2023年1月3日
【住友商事】インタビュー藤田康弘ゼロエミッション・ソリューション事業部 部長 2015年から蓄電池実証を実施してきた住友商事。容量市場や需給調整市場など複合的に取引を行い収益化... | |
【特集2】エネルギービジネスの主流に 系統用蓄電池の未来を占う
2023年1月3日
【系統用蓄電池編】再生可能エネルギーが普及する中、系統用蓄電池の発展は必然だろう。だが課題も多く、普及拡大にはまず価格の低下が必須になる。 系統用蓄電池が、エネルギービジネスのメインス... | |
【特集2】水深40m以上でも調査可能 着床式基礎に対応できる調査方法
2023年1月3日
【中央開発】 中央開発(東京都新宿区、田中誠社長)は、1946年の創立以来、77年にわたり「人と土と水」をテーマに、多くのインフラ整備に貢献してきた建設総合コンサルタントである。創業初... | |
【特集2】石狩湾新港で洋上風力 23年末の運開へ建設進む
2023年1月3日
【グリーンパワーインベストメント】 グリーンパワーインベストメント(GPI)は特別目的会社(SPC)の合同会社グリーンパワー石狩を通じて、石狩湾新港洋上風力発電事業の2023年... | |
【特集2】複数拠点間での再エネ融通を最適化 環境価値の調達コストも削減可能
2023年1月3日
【三菱電機】 三菱電機は、再エネ設備の導入で脱炭素化を図る企業をサポートする。将来的には、自拠点間にとどまらない環境価値融通の場の創出を目指す。 横浜にオフィスを構える三... | |
【特集2】中小型太陽光開発を拡大 系統用蓄電池も本格的に開始
2023年1月3日
【大阪ガス】 大阪ガスはグループ全体で2030年度までに自社開発や保有する設備と、他社からの調達を含めて、国内外で500万kWの再生可能エネルギー普及貢献を目指している。その中... | |
【特集2】製造から販売まで一気通貫 蓄電池の力で再エネ普及を推進
2023年1月3日
【パワーエックス】 エネルギー業界の新興企業、パワーエックスが大型蓄電池の出荷を開始した。製造から販売まで垂直統合の事業戦略で、「再エネ&蓄電池」による脱炭素を進める。... | |
【特集2】陸と海底の「両診断」に強み 最適ソリューションで洋上支える
2023年1月3日
【川崎地質】 1943年に地質調査のパイオニアとしたスタートした川崎地質(東京都港区、栃本泰浩社長)。現在では、「地質調査」のほかに、「海洋・資源・エネルギー」「防災・減災」「メンテナンス」の... | |
【特集2】節電サービス500万世帯へ 家庭の省エネ・脱炭素化リード
2023年1月3日
実効性の高い節電サービスとして注目されるSBパワーのエコ電気アプリ。今後も、消費者の省エネ行動につながるさまざまな機能を追加していく方針だ。 【SBパワー】 ソフ... | |
【特集2】タイでの知見を生かした国内展開 需給管理機能で再エネニーズに対応
2023年1月3日
【伊藤忠エネクス】 石炭やガス火力、さらには再エネなど、新電力でありながら多様な電源ポートフォリオを組み込み、電力の安定供給に注力する伊藤忠エネクス。熱供給事業や本業のLPガス・油販売事業など... | |
【特集2まとめ】再エネ大量導入の最前線 鍵握る地域共生と系統対策
2023年1月3日
「主力電源化」という政策目標や脱炭素化の潮流を受け、再生可能エネルギー普及に向けた取り組みが活発だ。太陽光発電ではFITによる大規模開発が困難となり、中小規模の発電所開発やPPA、自家消費など、地域... | |